テレビ制作会社を通じていくつものテレビ局に広報PR企画を売り込む方法を解説

テレビ制作会社を通じていくつものテレビ局に広報PR企画を売り込む方法を解説

非常にストレートにあえて話すと、「テレビ局」に比べると「テレビ番組の制作会社」の権力は低いです。演出の能力に関係なく、です。

わかりやすいのが「ディレクターが持つ権力」であり、「テレビ局の正社員ディレクター」は企画会議などで大きな発言権を持ちますが、「制作会社のディレクター」の発言権は弱いのです。

ですから広報担当者としては、率直に言って「テレビ局の正社員ディレクター」と知り合えたほうが嬉しいです。しかし、「制作会社に売り込むこと」にも特有のメリットがあります。

また、そもそも「テレビディレクターのおよそ９割は『制作会社のディレクター』」ですから、「制作会社のディレクターと知り合っても何もできない」という状態では、広報担当者失格です。

 

「テレビ局」と「テレビ制作会社」の関係性は?

簡単に言うと、「テレビ局のほうが発言権は強いが、仕事現場ではほぼ一体化している」という感じです。

「正社員（テレビ局）」と「派遣社員（テレビ製作会社）」の関係性に置き換えて考えてみると分かりやすいです。
重要なことを決める権利は正社員が持っていそうですが、仕事内容はだいたい一緒そうですよね。

ですから、「テレビ局が圧倒的に偉くて、テレビ制作会社が部下」という感じではありません。
したがって、広報担当者もテレビ制作会社を軽視すべきではないと言えます。

●特定のテレビ番組の制作会社を調べるには?

自社の情報を扱ってほしいテレビ番組が決まったら、その番組に関わっている制作会社を調べましょう。

方法は単純で、番組の最後のエンドロールをチェックすればいいだけです（たまに最初に流す番組もありますね）。

エンドロールに制作会社が記載されないことも稀にありますが、その場合は「そのテレビ番組を、ウィキペディアで調べる」ということをしましょう。恐らく記載されているはずです。（ただしウィキペディアの情報は最新ではない可能性があります。過信は禁物）

制作会社名が明らかになったら、その制作会社名でインターネット検索を行います。
その会社のウェブサイトが出てくるはずですので、TEL番号や住所等の情報をゲットし、必要に応じてアプローチをかけましょう。

 

広報がテレビ番組の制作会社にプレリリースを持ち込むことの3つのメリット

○1：いくつものテレビ番組にアプローチできる場合がある

テレビ局に直接プレリリースなどを持ち込む場合は、基本的にそのテレビ局にしか働きかけることができません（だからこそ強固なつながりが生まれることもありますが）。

一方、多くの製作会社は複数のテレビ番組に関わっていますから、一つの製作会社にプレリリースを持ち込むだけで、いくつものテレビ番組に露出できる可能性が生まれます。

特に「ディレクターが独立して立ち上げた制作会社」の場合、あるジャンルに関して特化していて、そのジャンルに関わる複数のテレビ番組に携わっているケースが多いです。

力のある制作会社であれば、例えば「4つのキー局の朝の情報番組に関わっている」ということさえあります。
そういった制作会社にプレリリースを持ち込めば、「この情報番組で使えるかもな」などと考えて、テレビ局に持ち込んでくれる可能性があります。

○2：広報としての「お宝情報」がもらえることも

・一般的に知られていないテレビ局の内部情報
・取材の決定権を持っている人物が誰なのか
・番組で本当に求められている情報はなにか

などなど。

力のある「制作会社所属のディレクター」は上記のような、「広報担当者目線でのお宝情報」を山のように持っています。もちろん、これほど価値のある情報をいきなりもらう事はできないはずなので、まずは有意義なネタをどんどん提供しましょう。

場合によっては、「自社と直接関係のない情報」や「他業界での情報」も持ち込んで、言い方は悪いかもしれませんが恩を売ります。すると、ディレクター側に「この広報と仲良くしておけば、良いネタがどんどんゲットできるかも」などと考えるようになります。

そうなれば、少しずつ情報も渡してくれるようになるかもしれません。
（仲良くなって何気なく話してくれる、という事もあり得ます）

○3：「テレビ局所属のディレクター」よりはハードルが低い

お伝えした通り、「制作会社所属のディレクター」は「テレビ局所属のディレクター」に比べると立場が低いですから、少しだけアプローチしやすいです。
（『圧倒的に立場が違う』というわけではないので、そこまで難易度が低いわけではありませんが）

そして制作会社所属のディレクターも、力をつけて「フリーディレクター（テレビ局に重宝される存在です）」になる可能性があります。ですから、新人のディレクターであっても、将来性に期待して知り合いになっておきましょう（名刺交換をしておきましょう）。

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Source: PR最新情報