質の高いアンケート調査５ステップ！PR会社や広報の担当者なら必ず知っておきたい！

記事を書いた人：Youtube登録者30万人【MBA保有の現役記者】上岡正明プロフィール

この記事では広報・PR担当者の皆さんに向けて、質の高いアンケート調査を行うための方法などをステップ分けして解説していきます。

「アンケート調査をする意味は？」という広報・PR担当者から、「よりきちんと調査したい」という方までおすすめできる内容となっています。

本記事では広報・PR担当者がアンケート調査をする場合の主な理由、アンケート調査のステップ、そしてアンケート調査の注意点などについてお伝えしますので、ぜひ参考にしてください。

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広報・PR担当者がアンケート調査を行う場合の主な理由3つ

広報・PRの仕事とアンケート調査は一見結びつかないように思えるかもしれませんが、実際には求められるケースが少なくありません。

広報・PRと直接関係するケースもあればそうでない場合もありますが、主にどのようなシーンでアンケート調査が選択肢に入るのか確認しておきましょう。

理由①：プレリリースなどに載せるネタ作りとして

「アンケート調査の結果、○○と出ました」という結果自体がプレリリースのネタになります。アンケート調査結果のプレリリースには主に以下の強みがあります。

新商品や新サービスがない時期でもプレリリースを作成できる
面白いネタならたとえベンチャー～中小企業でも全国ネットや全国紙デビューがあり得る
直接メディア掲載につながらなくても「良いネタをくれる人だから」という理由でメディア関係者から連絡がくる場合も

理由②：情報や主張の説得力が高まる

アンケート調査によって入手した具体的な数的データを載せることで、情報や主張の説得力を高めることができます。

例えば「弊社の大人気サービス」よりも「高評価率96％の大人気サービス」の方が、「若者はSNSが好きであるため～」よりも「20代の男女の97％がなんらかのSNSを利用しており～」の方が、信頼できる記述という印象になりますよね。

理由③：自社の商品・サービスや、自社そのものの改善点などを探る

アンケート調査によって自社の商品・サービス、さらに自社そのものの改善点や好評な部分を探り、今後の開発方針や経営方針などに役立てることができる可能性が高いです。

これは広報・PR活動に直結する取り組みではないかもしれません。しかし「誰に何を聞くべきか」「聞いた結果をどう捉えるべきか」など、広報・PRのノウハウを活用できる部分が多いため、他部署が主導するとしても可能であればサポートすることをおすすめします。

また、この目的でアンケート調査結果をする場合でも、プレリリースネタにして面白そうであれば必要な部署などに許可を取った上でチャレンジするのもいいでしょう。

効果的・高精度なアンケート調査をするための5ステップ

続いては効果的・高精度なアンケート調査をするためのポイントについてステップ分けして解説していきます。「ただ質問を用意して集計すればいいだけ」と油断していると良いアンケート調査ができない可能性があるので、広報・PR担当者の皆さんはぜひ参考にしてください。

ステップ①：調査の目的を明確にする

大まかに目的が決まっているからこそアンケート調査に臨むはずですが、本当に大まかなままでは質の高い結果は得られません。そのため主に以下のことを明確に決めましょう。

なんのために（プレリリース作成のために、自社サイト掲載のために、など）
どのようなデータを（商品Aの高評価率、新サービスへの感想、など）
どのくらい集めるか（数百～数千など）
どのような状態でデータが欲しいか（ウェブで簡単に集計できるように、紙で、など）

ステップ②：どの層に、どれくらいの数聞くか

どの層に（調査対象）、どれくらいの数聞くか（サンプル数）を決めます。

例えば「全年代にバランスよく」と設定すれば幅広く質問できますが、一例として「自社の若い女性向け商品に関する調査」の場合、男性や高齢女性までターゲットにしてもあまり意味がないかもしれません。

このように「何についての調査か」をもとに、調査対象とサンプル数を決めましょう。

「定量調査」か「定性調査」か

アンケート調査には主に「定量調査」と「定性調査」の2種類があり、主に以下の違いがあります。

定量調査：主にパーセンテージなど数的データを出すのが目的。選択問題にするのが基本
定性調査：個人の感想や意見などを収集するのが目的。自由記述が基本

「高評価率○％」などの数的データが欲しいなら定量調査。「このような意見がありました」など具体的に書きたいのであれば定性調査にするのがおすすめです。

ステップ③：質問と回答（選択肢など）を作る

質問と回答を作りますが、大項目（商品Aの調査）→中項目（商品Aの価格面の調査、商品Aの使い心地の調査）→小項目（商品Aの価格面の調査ア・イ・ウ、商品Aの使い心地の調査ア・イ・ウ）など、大きなところから徐々に掘り下げる形式で作成すると作りやすいです（質問の重複、抜けも起きにくい）。

質問文ができたら回答欄を作ります。「選択肢タイプ」「複数選択可能な選択肢タイプ」「順位を付けるタイプ」「自由記述タイプ」など様々ですので、合うものを選びましょう。

ステップ④：アンケート開始

ウェブアンケートの場合、自社のなんらかの会員やSNSユーザーなどに配布して行う方法や、調査会社が保有するモニターにアンケートを配信して進めるやり方などがあります。

どこにアンケートを配信・配布するかについて、担当者などの間で相談して決めましょう。ここの相談があいまいだと、最悪の場合、複数のルートでアンケートを実施してしまう可能性もあるため注意が必要です。

アンケートに報酬は付けない

アンケートのシステムやルートによっては、アンケート協力者に対してわずかな報酬を配布できます。ただ、わずかとはいえ報酬があると「早く済ませたい」「報酬付きアンケートを手当たり次第早く回答したい」などの層も集まってくる可能性があるためおすすめしません。

報酬がないとと多少回答が集まりにくくなるかもしれませんが、それでも付けない方がいいでしょう。

ステップ⑤：アンケート終了、集計

ウェブアンケートは配信してから徐々に協力者が減る傾向にあるため、配信期間は1週間くらいにするのがいいでしょう。短く感じるかもしれませんが、それ以上長く設定してもあまり意味がありません。

そして集計ですが、まず単純集計は確実に行い、その後必要に応じてクロス集計もしましょう。単純集計とクロス集計の主な特徴は以下の通りです。

単純集計：1問ごとの各回答の比率などの集計。「1問目のイエスの比率は○％」など
クロス集計：複数の質問項目を組み合わせた集計。「1問目がイエスの人の○％が3問目もイエス」など。

手当たり次第にクロス集計をするとキリがないため注意が必要です。しかし例えば「商品Aが好きな人は、商品Bも好きな傾向にあるのだろうか」などについて調べるためには役立ちます。

広報・PR担当者がアンケート調査を実施するにあたっての3つの注意点

続いては広報・PR担当者がアンケート調査を実施するにあたっての注意点をいくつか紹介していきます。

①：アンケートの規模感を考える

例えば「商品Aの見た目の印象についてのアンケート結果を社内報に載せたいだけ」などの場合、X（Twitter）などのアンケート機能を使って、気軽・低コストで調べれば十分かもしれません。わざわざツールなどを使って厳密に、しかも回答者数・質問数・選択肢数などを増やして行う意味はそれほどないはずです。

逆に「プレリリースをなんとしてもメディア掲載させるため」くらいの意識がある場合は、回答者数・質問数・選択肢数などを多くして、厳密なアンケート調査を行い、メディア関係者などに「本気で集めた説得力のある数的データである」などと思わせることが大事です（それだけで採用・不採用が決まるわけではありませんが）。