媒体研究のやり方とコツとは？広報担当が必ず見るべきメディアを初歩から解説

媒体研究のやり方とコツとは？広報担当が必ず見るべきメディアを初歩から解説

広報が行うべき「媒体研究」とはどういったものでしょうか？

簡単に言えば「掲載してほしい、される可能性がある媒体（新聞、テレビ、雑誌、ラジオ、インターネットメディアなど）の研究」のことです。

ただ、漠然と読む・観る・聴くのではなく、広報担当目線で「研究」する必要があります。

 

媒体研究が必須である4つの理由

〇1：メディア関係者は「自社メディアに対して無知」な広報担当にうんざりしている

例えば、こんな会話が日常茶飯事です。

広報担当者「プレリリースをお送りしましたがご確認いただけましたでしょうか」
編集者「はい」
広報担当者「それで取材に来ていただけたりは……?」
編集者「ああその前に。弊社の雑誌をチェックしていますか?」
広報担当者「していません……」
編集者「出直してきてください」

本当はもっと色々なやり取りがあるのでしょうが、だいたいこんな感じです。

まずかなり多いのが、「全くジャンル違いの雑誌社（メディア）にプレリリースを送っている」というパターン。編集者からすると「チラッとでもウチの雑誌を読んでいれば、あなたの会社のプレリリースを採用するはずがないと分かるでしょうが!」となるわけですね。

また、「ジャンルが合っている」としても、「すみません!あなたの雑誌は読んでいませんが、ぜひ取材してください!」などと言われて、まともに対応したくなるはずがありません。

※ちなみに、意外かもしれませんがどんな大手メディアでも、プレリリースはほぼ全部読んでいます。そのうちの90～95パーセントが一瞬で捨てられるだけです。ですから、「プレリリースはお読みいただけましたか?」という確認を取るのは基本的にかなり失礼です。

〇2：「載せたいメディア」が自然と見えてくる

各種メディアに目を通していると、だんだん「この雑誌に載せたい」などのビジョンが見えてきます。最終的には「この雑誌の、このコーナーの、この編集者のときに、こういうふうに載せたい」とまで考えられるようになるはずです。

実際、「雑誌の一コーナー」など狭い範囲をピンポイントで狙うようなプレリリースを送ることができればかなり効果的ですし、掲載される可能性も上がります。

行き当たりばったりで、目につくメディアにプレリリースを送り続けている広報担当には決してできない芸当です。

〇3：結果的に効率がいい

・「一斉配信サービス」を使って片っ端からプレリリースを送る
・媒体研究をして、本当に載せてほしいメディアにプレリリースを送る

一見、前者のほうが時間効率がいいように思えますが、結局どこも掲載してくれない可能性が高いのでほぼ意味がありません。

一方、後者の場合は「準備」がとても大変ですが、掲載してくれるかもしれませんから時間効率がいいのです。
また、メディア関係者のほうから「今すぐには掲載できないけれど、繋がりを持っておきたい」ということで、連絡が来る可能性もあります。

厳しい言い方をしますが、前者で満足している広報担当者は「仕事しているフリをして、給料をもらいたいだけ」です。

〇4：熱意は伝わる

メディア関係者が案外重視するのが「熱意」です。

なぜなら、新聞・雑誌などの全ての媒体は「血の通った人間が読む（観る、聴く……）」からです。いくら大きな特ダネでもそこに熱がこもっていなければ、受け手には自然とバレます。

バレれば、「もうこのチャンネルのニュースは観なくていいや」などとなるわけです。
情報過多の時代です。人々は簡単にメディアを切り捨てます。

少しくらい拙いプレリリースであっても、「あなたの雑誌の、このコーナーにぜひ載せてほしい!」という情熱が伝わってくる内容であれば、面白がってくれるかもしれません。

 

広報になぅたら少なくとも1日1時間、媒体研究をしましょう

忙しくても平均して1日1～2時間くらいは媒体研究をしましょう。
あれもこれもと手を出すといくら時間があっても足りなくなりますが、絞り込んでいけば案外なんとかなるものです。

毎日欠かさず目を通すものと言えば、以下です。

■媒体研究で必ず押さえたい主要な新聞ジャンル

・日経新聞
・日経MJ
・日経産業新聞

■慣れてきたらメジャー新聞媒体に広げます

・産経新聞
・読売新聞
・毎日新聞
・朝日新聞
・お勤めの企業がある地域の地方紙

なぜ新聞を特別扱いするかと言うと、「読んでいる人の数が他の媒体よりも圧倒的に多く、メディア関係者も新聞からネタを拾うことが多いから」です。

また、新聞の中身についてですが、企業が特集される場合がある「経済面」「生活面」だけ読んでおけばとりあえず十分です。

あとは、自社と関係がありそうな雑誌、テレビ、インターネットメディアなどにだんだん手を伸ばしていきましょう。

Source: PR最新情報